ICT施工の取組み

ICT活用工事現場   「令和4年度 牟岐BP清水外改良工事」・・・2024.8月竣工

 本工事の土工(掘削・盛土・法面整形)において、    ICTによる施工を行いました。 作業の流れとして    ①UAV(無人航空機)による起工測量          ②3次元設計データ作成                ③ICT建機による施工                ④UAV(無人航空機)による出来形測量        ⑤検査・成果納品                    となり、従来工法と比較して測量や丁張設置において、時間と人員の大幅な削減が可能となりました。また3次元情報により 構造物との取付けや、切土と盛土の境目など施工段階でイメージがしにくい部分も明確に把握でき、円滑かつ確実に進捗することができました。


①UAVによる起工測量

②3次元設計データ作成

③ICT建機施工

③ICT建機施工

③ICT建機施工

④UAVによる出来形測量

④UAVによる出来形測量

ICT活用工事現場   「R2波土 芥附海部線 海陽・櫛川 道路改良工事(1)」


 ICT建機で施工した前回工事の続きです。

 当工事においても自社の所有するICT建機0.7m3 マシンコントロール(MC)によって施工を行いました。操作上、設計断面に対して自動制御がかかり 無駄な動きが無く、またパネル上の表示で完成形をイメージすることが出来るのもメリットの一つです。

 前回工事同様、スムーズに工事を進めることが出来ました。


ICT活用工事現場   「H30波土 芥附海部線 海陽・櫛川 道路改良工事(2)」


   当工事の仮設道路は、自社の所有するICT建機 0.7m3バックホウ  を用いて施工しました。

 設計計画を基に3次元設計データを作成し、それを建機に取り込み  マシンコントロール(MC)によって施工します。

 従来施工のように 丁張の設置を必要とせず、オペレータも画面を確認して 完成形のイメージを思い描きながら バックホウを操作することで スムーズに工事を進めることが出来ました。


ICT活用工事現場講習会(平成31年2月15日開催)の報告  「H30波土 芥附海部線 海陽・櫛川 道路改良工事(1)」

       ICT 建機での施工状況

        掘削完了

前回工事(H29波土 芥附海部線 海陽・櫛川 道路改良工事(1))に引き続き、今回もICT建機を活用して土工(掘削工・法面整形工)の施工を行いました。

従来 重機オペレータは、丁張に頼っての施工となり全体の完成形をなかなか頭で描くことが難しいものですが、ICTを活用した施工方法では3D画像を見ることにより、一目瞭然で完成形を把握することが出来ます。

マシンガイダンス機能により、リアルタイムで設計面までの残施工量が分かったり、そして何よりも丁張の設置が要らないこと。今回の施工を行った現場条件が R=15のカーブ要素が2つ重なる箇所があり、従来では丁張をたくさん設置しなければ施工できないようなものの中  マシンガイダンス機能により、丁張を設置せず作業を行いました。

GNSSの通信状態も不安定でもありましたが、問題なく施工を終えることが出来ました。

  着工前

  完了

  今回、使用したドローン

 『 AEROBO(エアロボ)測量2.0』

        今回の 現場見学会の様子は 徳島県のHPにも UPされました。

  また、ドローンの飛行デモンストレーション等で ご協力いただいた エアロセンス株式会社 様の HP に UAV測量の使用事例として紹介されました。

    ( Blog にも関連記事が掲載されました)

  

ICT活用工事現場   「H29波土 芥附海部線 海陽・櫛川 道路改良工事(1)」

                    

                               

 建設現場の生産性向上を目指した新しい取り組みである「ICT」施工を実施しました。

 当現場では、掘削工及び法面整形工においてICT建機を用い、従来と違った施工方法にて作業を行いました。初めての取組みでしたが、問題なく施工を終えることが出来ました。


ドローン(無人航空機)


・新たに2名の操縦技能・安全運転管理資格者を登録しました。

   認定スクール:Dアカデミー四国(株式会社 矢野商店)

 これからも ますます業務に活用していきます。











・平成30年4月に、一般社団法人 日本UAS産業振興協議会(JUIDA)認定スクールで

 操縦技能・安全運航管理者カリキュラムを受講しました。

・公共工事の設計に関わらず、業務で活用していきます。

・平成29年4月、所要の要件を満たす民間講習団体及び講習団体を指導し管理する団体を

 航空局HPに掲載する制度が導入されました。

 各団体については、航空局HPに掲載されています。